超高齢社会を迎え、在宅高齢者や要介護者を支えていくための方策を医療と介護の専門職が話し合う研修会が２３日、中広の赤穂市文化会館であり、今後の連携のあり方などについて意見を交わした。
　赤穂市介護支援専門員連絡協議会（坂本由規子会長）の呼び掛けで初めて開かれ、市内の医療機関や福祉施設などに勤務する医師や薬剤師、ケアマネージャーなど約７０人が参加。６〜７人ずつでグループディスカッションを行った。
　「団塊の世代」が７５歳以上となる２０２５年を目途に国が構築を目指す地域包括ケアシステムの構築には関連する職種の連携が不可欠。この日は情報交換を通して互いの専門性や視点の違いを確認した。
　また、認知症の予防と治療に詳しい松本クリニックの三上雅美院長が「より良い地域包括ケアに向けて」と題して講演。「『認知症になっても安心して暮らせるまち』から『認知症予防のできるまちづくり』への転換が必要」と予防の重要性を訴えた。
　同協議会は「顔の見える関係づくりのきっかけになった。より具体的な連携につなげていきたい」と話した。

＜前の記事

次の記事＞