中学校部活動の地域展開が７月から本格的に始まり、受け皿となる認定地域クラブの代表者や指導者を対象とした研修会が行われた。

　日本オリンピック委員会のスポーツコーチなどを務めた関西福祉大学の熊野陽人教授が「スポーツにおける安全管理」をテーマに講演した。

　赤穂市では今年度の３年生が引退した部から活動を順次終了し、その後は認定地域クラブへの移行を進める。これまでに運動系３２、文化系１４の計４６団体が認定地域クラブに登録を済ませた。

　研修会は７月２４日、市部活動地域展開運営委員会の主催で加里屋中洲の市民会館であり、約４５人が受講した。コーチング学を専門とする熊野教授は、スポーツの現場で過去に実際に起きた事故の事例を示し、「一歩間違えれば重大事故や生命の危機に直結する活動」であることを強調。「どれだけ素晴らしいコーチングスキルがあっても、安全管理ができないのであればスポーツの指導者になってはいけない」と語った。

　指導者には、起こり得る事態を想定する「予見義務」、事故やけがにつながるリスクを可能な限り取り除く「回避義務」、活動中の安全を保つ「保護監督義務」があるとし、心肺停止や脳しんとう、熱中症といった起こりうるリスクごとに必要な準備や対応を説明した。

　「子どもたちにいろいろな活動を経験してもらうためにも、まず安全管理にベストを尽くすことが必要」と熊野教授。「これまで当たり前にやってきたことを一度客観的に見て、本当に安全なのか、大丈夫なのかを常に考えてほしい」と事故を未然に防ぐ意識を持つよう呼びかけた。

　講演後は参加者をグループに分け、情報交換。参加者の一人は「研修内容をスタッフ全員で共有して、教える側と子どもたちの両方が安心安全に活動できるように取り組みたい」と気を引き締めた。

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